【社長コラム173】コロナに負けない＝廉価な葬儀サービスに陥らない

感染が心配だから葬儀への参列を断る—―。
遺族側からも、参列する側からも聞こえた声だった。
なかにはこれをきっかけに、
これまでの「つきあい」からエクスキューズする言い訳にしている方もいるかもしれない。
とくに遺族には、「小さく簡単に、早く安く葬儀を済ませたい」という心が透かしてみえる。
そのせいか当社でも、直葬（火葬だけの葬儀）を請け負うことが増えた。
「火葬だけでいくらでできるますか？」
素性を明かさず、そのような問合せ電話も受けるようになった。
その需要を実証するように、
安さを売りにしたインターネット上のポータルサイトへの反響は大きく、
テレビCMやリスティング広告に億単位の投資をかけ、
高まりつつある「火葬だけの葬儀ニーズ」をとらえようと価格破壊が始まった。
Aというサイトが11万円の価格を表示すれば
Bというサイトは負けじと9万円の価格に設定。
さらに新興のCは8万円という破格価格で切り込んでくる。
まるで電気製品のようにディスカウントの模様だ。
ただしポータルサイトの会社は単なる窓口業務で、
実際にご遺体に接し、遺族に寄り添うのは、指定された地元の葬儀社なのである。
つまり価格競争のしわ寄せは、全て彼らにくるのだ。
廃価された請負の葬儀のサービスはたかが知れていよう。
葬儀の質がどんどん落ちていくのがわかる。
しかし「それでもいいんだよ」という遺族には適しているわけだから
致し方がないのかもしれない。
むしろ反対に、きちんとお別れ＝葬儀をしてあげたいのにできない…という方たちこそ支援してあげなくてはならない。
入院中に面会もできず最後の看取りも叶わず、心残りになっている遺族に、
最後のお別れの時間と場を提案することが地元の葬儀社の役割である。
そこに葬儀の意義と価値があり、
「やってよかった。いいお葬式だった」という安らぎが遺族に残すことができる。
コロナ禍に負けるな！と巷では声をあげているが、
葬儀業界では、価格競争に巻き込まれず、価値を守り伝えることがコロナに勝つことだ。
地域の葬儀社は葬祭サービスを「モノ」ではなく「コト」として理解し、
自負心をもってお客様に臨んでいくべきだと思うのだ。

株式会社ヨコカワ 代表取締役 横川英士
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